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詩を読むような僕の独り学

近畿大学の図書館司書課程の学習記録

5709 図書館情報資源概論 レポート

レポート 5709 図書館情報資源概論

【設題】電子図書館の必要性を述べるとともに、日本の公共図書館が今後どのような情報資源を収集し、電子図書館サービスを提供すべきなのかを論じなさい。
【字数指定 2000字】(増減100字以内)

1. 電子図書館とはなにか
 電子図書館は、『図書館情報学用語辞典』によると、「資料と情報を電子メディアによって提供すること。とりわけネットワークを介して提供することをサービスの中心に据えて(中略)高度情報化社会の要請に呼応した新しい機能を実現させたシステムまたは組織、機関」と定義される。単なるコンピュータシステムから人的サービスを含むものまで、電子図書館の目指す像は様々だが、電子図書の提供サービス・全文データベースサービス・単なるネットワーク情報資源の蓄積だけではないことなどが必要条件とされている。[1]
電子図書館のプロトタイプ「アリアドネ」の発案者の一人である長尾真は、電子図書館の方向性について、本や情報を取り出すという従来の機能は「検索という段階からもっとナビゲーション、つまり案内という方向に行くのではないか」[2]と述べている。つまり、単に情報を蓄積するだけでなく、必要な情報へ適切に誘導し、さらにそのサービスに付加価値をつけることに、電子図書館の意義がある。
電子図書館が必要となった背景には、情報化社会により人々が要求する知識が多様化したため、利用者と情報を結び付ける重要性が高まったことがある。また、情報関連技術の発展により新たなサービスやシステムが生み出され、図書館を利用しなくとも情報を知ることが可能になったため、図書館はこれまでのように知識を得る唯一の機関ではなくなったという観点からも、電子図書館サービスが必要なのである。

2. 公共図書館による電子出版物のこれまでの提供について
 公共図書館による電子出版物提供の事例には、次のようなものがある。
(1) 電子書籍サービス
 奈良県生駒市図書館では、2005年にSONYの電子書籍リーダー「リブリエ」の利用者への貸出を行った。2週間の館外貸出を可能にするといったサービスを展開したが、2009年にSONYの電子書籍を購入する「Timebook Town」の終了が決まり、同図書館もサービスの提供を中止した。当時は電子書籍出版数が少なく、コンテンツが不十分だったことや、無線通信が低速だったことなどが、サービス終了の背景にある。
 2007年には、東京都・千代田区立図書館で「千代田Web図書館」が開始された。これは非来館型サービスとして初めて実施された、インターネット上で貸出・閲覧ができる電子書籍サービスである。
(2) 音楽配信・動画配信サービス
 公共図書館では、“ナクソス・ミュージック・ライブラリー(NML)”の音楽配信サービスを提供している。利用者はIDとパスワードを入手してNMLにアクセスし、自宅で聴くことができる。このサービスを公共図書館で初めて開始したのは、2008年の岐阜市立図書館である。2015年9月現在では、全国約120の大学、学校、公共図書館に導入されているという。
 一方、ほとんどの図書館においては、動画配信や放送番組等は収集対象となっておらず、放送会社で制作されたコンテンツそのものを提供・配信している事例は少ない。過去の動画はインターネットによる公衆送信を前提とした契約処理がされていないことや、様々な人物の映り込みによる肖像権問題等の解決が困難なためである。
(3) デジタルアーカイブ
 デジタルアーカイブとは、「有形・無形の文化財をデジタル情報として記録し、劣化なく永久保存するとともに、ネットワークなどを用いて提供すること」[3]と定義されている。代表例には、岡山県立図書館の「デジタル岡山大百科」がある。現在多くの都道府県立図書館が地域資料などのデジタルアーカイブを公開している。
 しかしながら、予算・人員・ノウハウがない等の理由でデジタルアーカイブを実施できない図書館もあり、また、著作権処理に多大な労力を要するなど、課題も多い。

3.今後どのような電子図書館サービスを提供すべきなのか
 人類・地域の諸活動の成果を後世に保存することは公共図書館の使命である。それに加え、現代の情報化社会にあっては、図書館の利用価値を積極的に示す必要がある。そのため、上記で述べた課題の解決が求められる。電子書籍サービスは、今後さらに普及していくと考えられるので、ベストセラーを含む豊富なコンテンツを電子出版し、通信環境を改善するなど、紙媒体と同等のサービスが提供できるよう安定した利用環境を整えていくべきである。また、動画配信や著作物のデジタルアーカイブ化などを、スムーズに収集・保存・提供できるよう、権利に係る各種手続きの簡素化を行ったり、収集コンテンツや利用制限等について、民間事業を圧迫しないかたちで調整していかねばならない。
電子図書館は、単体ではなく、近隣の図書館や博物館等とのネットワーク的な連携によって、全体としてあらゆる情報を集積する機関となり得る。そのうえで、利用者が必要な情報にアクセスできるよう支援したり、知りたいこと以上の付加価値を提供できるよう、職員の人材育成も不可欠である。
電子図書館サービスには、動画やウェブサイトといった新しい分野の情報資源も広く収集するとともに、膨大な情報へのナビゲーション機能を提供することが求められている。


引用文献
[1]日本図書館情報学会用語辞典編集委員会(2013)『図書館情報学用語辞典 第4版』丸善出版, p.165
[2]長尾真(2003)「理想の図書館」. 国立国会図書館関西館(編)『図書館新世紀 国立国会図書館関西館開館記念シンポジウム記録集』日本図書館協会, p.4
[3]日本図書館情報学会用語辞典編集委員会(2013)『図書館情報学用語辞典 第4版』丸善出版, p.160

参考文献
根岸正光・猪瀬博(編)(1991)『図書館システムの将来像-密結合型図書館ネットワークと電子図書館-』紀伊国屋書店

 

◇◇◇

 

講評は「内容面ではやや抽象的です。公共図書館で収集・提供できていない情報資源について整理してまとめるとよいでしょう。2は、音声や動画の提供状況についても触れている点を評価します。」ということでしたので、参考にされる場合は留意ください。
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